デジタル教科書の導入スケジュールが固まったようです。
本日の朝刊にも記事の掲載がありますが、
このブログでは今月初めの日経新聞よりご紹介いたします。
（有料会員限定記事となっております。ご了承ください）
中央教育審議会（文部科学相の諮問機関）の分科会は8日、2024年度から小中学校の英語でデジタル教科書を先行導入するとの報告をまとめた。デジタル化により板書中心の一斉授業から転換する狙いがあるが、要となる学習用端末の使用状況は地域差が大きい。デジタル教科書の機能を生かすには教員の実践力の向上が欠かせない。
デジタル教科書の導入方針については、すでに2022年8月に
中教審の作業部会が方向性を示していましたが、
このたび初等中等教育分科会で正式に報告されました。
この報告によりますと、デジタル教科書は小5～中3の英語で導入し、
その後算数・数学などへ段階的に広げることになります。
記事には、
英語は既に多くの公立小中が試験的に使い、音声機能による学習効果の評価が高い。紙の教科書と同様に国が無償で提供し、当面は紙とデジタルを併用する。
とあり、すでに条件は整っているものと感じます。
文章には「公立小中」との文言が出てきますが、
さて私学である貴校園も活用の具体をイメージできていらっしゃいますでしょうか。
導入の狙いは一人ひとりの習熟度に応じた学びへの転換だ。例えば英語の音声機能は聞きたい発音を確認でき、進捗に合わせた復習・予習に生かせる。障害がある児童生徒の場合、画面の色や明るさの調整、文字の拡大や強調といった機能が役立つ。
習熟度に応じた学びはむしろ私学で強く意識すべき点です。
学習効果の高いツールを使わない手はないですよね。
なお、この記事の主題は「地域差」で、学習端末の使用頻度について
地域による差異が大きくなっていることが指摘されています。
下の表を見ても確かにそのような現象はありそうです。
全国では「月1回未満」しか使わない学校も約40校あった。24年度から本格導入されるデジタル教科書の活用法もばらつきが生じる可能性がある。文科省幹部は「教育委員会や校長の方針の影響が大きい。デジタル化の必要性についての理解をどう広げるかが地域差解消に向けた焦点になる」とみる。
上の文章を私学にあてはめれば、デジタル化の必要性について
まず真っ先に理解せねばならないのは
校長、教頭ということになるでしょうか。
以前からこのブログで触れていることではありますが、
学びの目的を達するために適したツールは柔軟に選べばよいのであって、
方法論にこだわりすぎることは学ぶ側にも教える側にも益がない、
と言えるのではないかと思います。
デジタル教科書が正式導入されれば、
公立校を中心に、その活用事例が共有されることになるでしょう。
できれば私学としては、それより前によりよい活用方法を研究、
開発したいところです。
新たなツールに気後れすることなく、
早いうちから試行錯誤していただくことを期待したいと思います。
（文責：吉田）
