私も常々感じていたところを、
うまく文章にしていただいていると感じましたのでご紹介いたします。
日経新聞より。
（会員限定記事となっております。ご了承ください）
このブログをお読みの皆様も、一時期よく耳にされたであろう
「ジョブ型人事制度」。
その定着度は必ずしも芳しい状況とは言えないようで、
働く側からも
「こなすべき仕事が多くて学ぶ時間がない」
「挑戦の機会を上司が与えてくれない」
といった不満が現場でくすぶっているケースも多いようです。
いち早くジョブ型を導入した代表的企業である日立製作所の例では、
毎年実施されている従業員調査において、
必要なスキルを得るために「何らかの行動をしている」と回答した人は
2024年度で73%と、前年度から15ポイントも増加した一方、
「習慣化できている」とまで答えた人は17%にとどまり、
前年度比では1ポイント増、2年前比で5ポイント増と伸びは鈍そうです。
さらに、働き手予備軍の学生の関心も割れているようです。
リクルート就職みらい研究所の調査によりますと、
2025年卒の大学生が望む働き方は
「特定領域の仕事を長期間、継続的に担当する」が54.2%だったのに対し、
「様々な仕事を短期間で次々に経験する」が45.8%だったそうです。
両者が拮抗するこの傾向は過去10年以上続いているそうで、
スペシャリストとゼネラリストの双方に志向が分かれている、
とも言えそうですね。
記事には
「ジョブ型は個人任せで弱肉強食であるのに対し、
（従来の）メンバーシップ型は若者の育成を社会全体で背負う」
という書き方もされています。確かにそういった側面はありますね。
ジョブ型は働き手に優しいものではないし、企業にとっても運用はたやすくない。日本企業の多くはハイブリッド型で、ジョブ型のいいとこ取りを目指している。社内公募など制度の整備は進んだが、社員が学び、挑戦しやすい社内風土づくりも欠かせない。
さて貴校園の人事制度はどのようなものになっているでしょうか。
人事制度とまで言えるほどのものはない、
というご回答も多いような気がしますが、
風土や慣習によって定着しているものも含めれば、
どの組織にも人事制度は存在していると言えるでしょう。
そしてそれが働く側、雇う側の双方にとって納得のいくものになっているのか、
それとも旧来のものを漫然と続けているだけなのか、
しっかり見極め、よりよい人事制度へと高めていくことが必要でしょう。
次年度の計画立案が佳境を迎える時期となります。
学校にとって根幹にあたる人事制度のこと、
ぜひとも考えてみていただきたいと思います。
（文責：吉田）
