日経新聞は金融関係の記事が充実していますから、
なおのこと採り上げられる機会が多いのだろうとは思いますが、
今回はこんな記事がありました。
（有料会員限定記事となっております。ご了承ください）
この調査は2022年12月に初めて実施されたもので、
全国の高等学校で公民・家庭科を担当する教員471人を対象に、
インターネットで集計されています。
日本経済新聞社グループのQUICKが実施した調査で、金融教育に積極的に取り組む高等学校は4割弱にとどまることが分かった。消極的な学校からは教員のスキル不足や、大学受験の科目より優先度が低いことが理由に挙がった。金融教育は2022年度から高校の授業で必修化されたが、座学中心の授業形式にも課題が残る。
この記事で興味深く感じたのは以下の点です。
積極的に取り組む学校の8割が、金融教育に対して生徒が関心を「持っていた」と答えた。積極性のない学校では4割だった。
積極的に取り組む学校では生徒の関心事であると捉え、
積極的に取り組んでいない学校では生徒の関心事ではないと捉えている。
果たして生徒層が異なるのか、それとも受け取る側の感覚の差なのか。
金融教育に限らず、新たな教育テーマに関しては、
こういった現象が少なからず起こっているかもしれないという点には
学校側は十分留意せねばならないとも感じます。
さて本題に戻ります。
金融教育も教える側の力量が必要になりますが、
金融リテラシー（知識・判断力）の高い教員は全体の2割弱で、
これを科目別でみると公民の教師は9割弱と高いものの、
家庭科の教師は1割にとどまったそうです。
既存の教育内容との親和性からすると、そうなるのが自然、
という見方もあるかもしれませんが、必修化されている中では
そうも言っていられないようにも感じます。
そして、金融リテラシーの高い教員の8割弱は、
金融教育にも意欲的に取り組んでいたそうです。
教員と言ってもやはり自身の興味関心が実務に反映してしまうのは
仕方のないこと、かもしれません。
だからこそ、教員の皆さんには日頃から関心を広げていただく必要性を
強く感じます。
今回の記事は金融教育についてではありますが、
教育内容を問わず、いくつか気づきがあったように思います。
ぜひとも今後の教育活動に気付きを活かしていきましょう。
（文責：吉田）
