教育再生実行会議からの提言は
先週のブログでもご紹介しましたが、
それに関連したデータがありましたのでご紹介します。
日経新聞より。
（有料会員限定記事となっております。ご了承ください）
政府の教育再生実行会議は3日にまとめた第12次提言で、新型コロナウイルス禍の収束後を見据えて小中高から大学に至る学びの総合的な改革を求めた。学校教育のデジタル化や大学の国際化、データに基づく政策の立案などが柱になるが、実現には課題が山積する。
この記事で紹介されているのは経済協力開発機構（OECD）の調査結果。
2018年に各国の15歳段階の教育環境を調べたところ、
日本は生徒の約8割が授業でICT機器を利用していない、
と回答したといいます。
「この割合は加盟国で最も多く、教科別に見ても軒並み最下位だった」
と記事には書かれています。下のグラフを見てもその差は歴然です。
ただ、調査は2018年。今は格段に上がったことは間違いないでしょう。
なぜそんな古い調査結果をこの記事は持ち出しているのでしょうか。
遅れはコロナ禍の長期休校で際立った。米国や英国など主要国が速やかにオンライン授業に切り替えるなか、日本は20年春の休校中に同時双方向型の遠隔指導をできた公立小中高校などが設置者ベースでわずか15%にとどまった。
学習用端末が行き渡っていなかったことに加え、オンラインだけでは授業時数や単位として原則認めない制度が学校の意欲をそぐ結果をもたらした。提言は国に遠隔授業のあり方などを検討するよう求めており、規制の見直しが進む可能性がある。
なるほど、それが言いたかったのですね。
…と思ったら、その先にもこんなことが書かれていました。
最大の壁は教員の指導力だ。授業にICTを取り入れることに苦手意識を持つ教員は少なくない。コロナ下では「端末操作などを覚えるよりも、とにかく授業を進めながら、子どもたちと対面で向き合うことに時間を費やしたい」（東京都内の50代教員）との声が聞かれた。
上記引用中の教員のひとことは、一理ある、
と思ってしまいそうになりますが、そこには
「子ども達のよりよい学び」という観点が抜けている気もします。
その学びに適したツールは何か、と考えるとき、
端末操作を覚えないと実現できないからといって
その選択肢が最初から排除されていいのか、
いや決してそんなはずはない、とも思います。
デジタルに限らず、新しい教育技術への対応、
いやその手前にある興味関心を失ってはならないと思います。
教員の皆さんにも常に学びがあることを願っております。
（文責：吉田）
