日経新聞の連載、「教育岩盤」で先月始まった新シリーズは
「突破口を開く」。
果たしてこれが公立中高の役割なのかどうかは分かりませんが、
私学では意識したいところだと感じます。
（会員限定記事となっております。ご了承ください）
記事に登場するのは、瀬戸内海の島に2019年開校した、
その特徴はネイティブ教員や留学生に囲まれての英語学習、
「国際バカロレア」実施。
一方で学費は高校で月1万円弱。
安い学費で質の高い教育内容となれば人が集まるのは必至で、
入試倍率は6倍に達したそうです。
記事には
「手間やコストがかかることから私立校が中心だった国際教育の分野で、
公立校が存在感を示し始めた」と書かれていますが、
私学に関わる者として、このような動きが広がることには
危機感を覚えるとともに、一種の憤りも感じます。
公立校の役割を今一度確認していただきたいですよね。
さて、この記事にはこんなグラフが掲載されていました。
半年以上の留学経験がある英語教員は高校で27%にとどまる。教員養成課程の必修単位数が多い上に内容が指導法などに偏り、長期留学との両立は難しい。
国は21世紀に入ってから英語教育の充実や留学促進に力点を置いてきたものの、
最新の調査結果によれば、米英韓独は5割以上が留学を希望する一方、
日本は5割超が「したいと思わない」と答えている、とのこと。
ところが別の調査では、留学を経験した高校生の84%が
「再び留学したい」と答えています。
要するに、食わず嫌いになっていませんか、ということなのでしょう。
記事にも、国際人の育成にとって重要なのは
「教員がロールモデルとなり意欲を引き出すこと」と書かれています。
「中途半端に英語を導入しても伝わらない。教え方を変えるべきだし、社会も新しいことに挑戦する教員を後押しする必要がある」。国際化教育に詳しい熊平美香・昭和女子大キャリアカレッジ学院長は訴える。臆することなく世界に挑む姿を大人が見せたとき、子どもの意識も変わっていく。
公立校のことはさておき、
貴校園では「教える大人の姿」の変化を感じておられますでしょうか。
子どもたちの学びをよりよくするために、
まず変わるべきは大人の姿でしょう。
貴校園自身が教職員の変化を促せるように、
いろいろな形で働きかけを続けていただければと願っております。
（文責：吉田）
