教育内容が拡大する昨今、餅を餅屋にお願いするという考え方は
必要なのではないかと感じます。
日経新聞より。
（有料会員限定記事となっております。ご了承ください）
首都圏の小中学校が企業・団体と連携してICT（情報通信技術）を活用した授業に取り組む動きが広がっている。新型コロナウイルス禍でタブレット端末が児童・生徒1人に1台行き渡るなどインフラが整ったことから、各校や自治体の教育支援施設は授業内容やコンテンツの充実に力を入れ始めた。
以前のブログでも何度か書かせていただきましたが、
コロナ禍当初は「端末があるかどうか」「通信できるかどうか」
といったハードの問題が主だったところ、
そういった環境が整った今、
いよいよ「中身」が問われることが現実になっています。
貴校園は今、環境か中身か、どちらのステージにいらっしゃるでしょうか。
ぜひこの機会にご確認いただき、
ぜひともより高いステージへと歩みを進めていただければと思います。
さて今回の記事では、公立校の事例ですが
いくつかのものが挙がっておりましたので、
以下ご紹介しておきます。
- 埼玉県戸田市は2022年度、NPO法人カタリバなどと連携し、不登校の生徒のためのメタバース「room-K」を設けたほか、市内の全小学校に相談窓口を設置し、学校に来たものの、通常の教室に入る気持ちになれない児童がオンラインで授業に参加できる体制を整備。また東京大学や米インテルなど約70の民間企業や団体とICT教育を推進、市内の小中学校から募ったICT改革案を実行に移すためのクラウドファンディングにも取り組んでいる
- 横浜市は2022年11月、一般財団法人「ポケモン・ウィズ・ユー財団」と協定を締結し、同財団が開発したポケモンを活用した教材を小学校の授業に導入
- 東京都世田谷区では、学校教育を支援する区立教育総合センターが、企業や区内の大学、高校と連携し、STEAM教育の一環として、センター内の「らぼラボ」を会場に22年4月からワークショップを開催。通常の理科実験にとどまらず、照明をプログラミングで動かしてアート作品を制作するなどユニークな企画を開催
- 千葉県流山市では、内田洋行やソニー・インタラクティブエンタテインメント、東京理科大学が教材や小中学校のプログラミング教育のカリキュラムを監修。2022年度にSIEのデジタル玩具「toio（トイオ）」を市立の全小中学校27校に導入したほか、小学校の英語の授業で道案内をするなどのカリキュラムを作成。2023年度には国語や社会など文系科目に広げる実証を進める
コロナ禍当初、私学は環境面で公立校の一歩先を行っており、
そのことが私学人気の背中を押してくれました。
さて今後、中身を問われるようになってもその構図は変わらないでしょうか。
それとも、上記のような取り組みに押され、
追い風が向かい風に変わることになるのでしょうか。
ぜひとも自分事として、そして何より、
未来に生きる子どもたちの生きていく力を養うために、
貴校園なりの深化、進展を図っていただければ幸いです。
（文責：吉田）
