実践力の高い英語を身に付ける、という必要性は理解されながら、
なかなかそうなっていない現実があります。日経新聞より。
（会員限定記事となっております。ご了承ください）
日本人の英語力不足が指摘されるなか、若い世代の英語教育を充実させる動きが全国で広がる。東京都は高校中級程度とされる英検準2級レベル以上に達した公立高校の生徒の割合を、2022年度までの7年間で最も伸ばした。外国人講師と1対1で話す機会を設けるなど、会話を中心とした「使える英語力」の育成に力を入れる。
下の図を見ると、子どもも教員も、確かに英語力は向上しているように見えます。
北陸３県が上位独占、となっていますが、
「読む・書く・聞く・話す」の4技能を満遍なく伸ばすための
実践型授業に力を入れており、海外の学生らとの交流会なども活発、とのこと。
福井県は生徒が英語で意見や考えを表現するなど4技能統合型の授業づくりを進める。職業系学科を持つ高校を中心に、生徒がタブレットでのビデオ通話で海外の若者らと交流する授業もある。ALTとの交流も多い。県教委は「英語を話す機会が増え、生徒のモチベーション向上につながっている」とみる。石川県も「話す」技能の中でも「やり取り」に重点を置いた英語教育充実事業を進めている。
一方、順位を大きく上げたのは東京。
準2級レベル以上の生徒は55.9%で、2016年度より22.1ポイント増加し、
全国順位も36位から4位に浮上しました。
都はコミュニケーション能力向上に重点を置いた教育を進める。16年度にはタブレット端末を使って外国人講師と1対1で話すオンライン英会話を開始。23年度にはすべての都立高校で導入した。
町田市の成瀬高校は23年度に1、2年生が5回ずつオンライン英会話を受講。浅沼善宣主任教諭は「回数と時間に限りはあるが、初対面の外国人に英語が通じたという成功体験が得られることは大きい」と話す。都は公立中学でも「スピーキングテスト」を導入し、結果を都立高校の入試にも活用している。
また、奈良県は同じ調査で伸び幅2位となりましたが、
こちらは教える側の指導力の強化が鍵になっているようです。
県立高校の英語担当の全教員に英検準1級以上の英語力を身につけてもらう研修を実施する。23年度はネーティブ講師とともに3日間、英語だけを使う内容とした。教員採用試験でも英検準1級以上の取得者などの一部試験を免除している。
さて、貴校園でもおそらく英語教育には一定の力点が置かれている
と思いますが、その成果はいかがでしょうか。
語学はコミュニケーションの基本、相互理解の基本として
その後の人生にも大きな影響を及ぼすものだと感じます。
今回の記事で紹介されている事例の中で、
実践できそうなもの、あるいは着眼のヒントなどを得つつ、
教育内容のブラッシュアップを図っていただければと思います。
未来の社会は、きっともっと、ボーダーレスなはずです。
（文責：吉田）
