テストのあり方は変わっていくのでしょうか。
日経新聞より。
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高校入試で英語の「話す力」をどう測るか各自治体が模索している。実践的な英語力を伸ばす動機付けになるとして、東京都は11月にスピーキングテストを初導入。音声の採点は簡単ではなく、過去には通塾の差が生じやすいとして試験を取りやめた地域もある。広がりには試験の適切な実施体制と学習機会の公平性が課題となりそうだ。
英語は「聞く・読む・話す・書く」の4技能の育成が求められ、
話す、という以外の要素は入試でこれまで採り入れられてきましたが、
いよいよ話す力も問われることになる、という記事です。
東京都では今年11月、中学3年の約8万人を対象に、
英語のスピーキングテストを実施する予定となっており、
結果はA（20点）～F（0点）の6段階で評価され、
これが来年2月予定の都立高入試で加算され、
合否判定に用いられるとのこと。
背景には、過去に都立高校の英語力が全国平均を下回ったことが
影響しているようです。ちなみにこのスピーキングテスト、
都がベネッセコーポレーションと開発した独自製品です。
このように、「話す力」を評価するという姿勢は、
東京都に限ったことではなく、他の自治体でも実例があります。
大阪府教委は2017年、話す技能も問われる「TOEFL iBT」や英検などの
民間試験の結果を点数換算して、府の入試の得点と比べて高い方を
合否判定に使える仕組みを導入しました。
21年度の利用者は約2300人で、17年度（345人）の6倍超。複数回受けられる民間試験は一発勝負の入試より確実性を高めるメリットがある。文科省の調査によると、大阪府の「英検3級」以上の英語力がある中学3年の割合は17年度は39.5%で全国平均（40.7%）より低かったが、21年度は47.4%で平均(47.0%)を上回った。
一方で、スピーキングテストを導入後に中止した自治体も。
岩手県は2004年度に試験官と対面形式のスピーキングテストを開始したものの、
3年で廃止。テスト導入を受け、対策として英会話教室に通う生徒が増加し、
家庭の経済状況が結果を左右する懸念が払拭できないと判断されたそうです。
今のところ再開の動きはない、と記事には書かれています。
さて貴校園では英語を話す力の評価について、どのようにお考えでしょうか。
多様性がキーワードになる中で、テストのあり方を考えることは
ますます難しい課題になっているかもしれません。
しかしながら、私学は自らのあるべき姿からそれを導ける存在でもあります。
この機会に考えてみてはいかがでしょうか。
（文責：吉田）
