情報科に関する記事はこれまでも何度か採り上げてきました。
今回は教員養成についてです。日経新聞より。
（有料会員限定記事となっております。ご了承ください）
プログラミングを学ぶ高校の必修教科「情報」担当教員のスキル向上に向け、文部科学省が官民の連携強化を急ぐ。教員の16%が正規免許を持たず指導力が課題となる中、最新の知見を持つ民間企業による教員研修や、エンジニアによる授業のサポートといった取り組みを想定。各地で連携方法を話し合う協議会の設置を推し進める。
以前のブログでも、情報科では正規免許を持った教員が少ないことを
お伝えしましたが、その打開策の一つ、とも言える施策になるのでしょう。
今後検討される内容が下の表にまとめられていました。
今回準備される協議会等のしくみは、
どうやら公立校を念頭に置いたもののようですが、
大きなテーマになるものと思われます。
その意味で、この記事に書かれている以下の内容は
参考になる点もあるのではないでしょうか。
情報科が扱うスキルは民間企業が先行している。同省は民間との協力体制を築くため、システムエンジニアらを抱えるIT企業と教育委員会、教員養成大学などで構成する協議会の設置を後押しする。
協議会では情報科の教員に必要なスキルや効果的な研修方法を話し合う。民間エンジニアを非常勤講師として学校へ派遣する仕組みも検討する。免許取得者の採用が難しい場合には、民間人材に指導資格を与える「特別免許」の活用も視野に入れる。
貴校園にとっての内部資源である教職員各位と、
外部資源である民間企業等の専門人財をうまく組み合わせて、
よりよい学びがなされる環境を作っていただければと願っております。
（文責：吉田）
