最初は何を指す略語なのかすら分からなかった、SDGs。
その考え方はかなり浸透してきたかもしれませんね。
今後を見据え何をすべきか。そんな提言がありましたのでご紹介します。
日経新聞より。
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企業活動において、SDGsを意識した取組を強化する企業が増えています。
そして、学校でもその動きが活発化していることと思います。
記事にもありますが、新学習指導要領では、
一人一人の生徒が持続可能な社会の創り手となることが前文に明記され、
物心ついたときからSDGsが身近にある「SDGsネーティブ」は
ますます増えていくことになります。
一方で、概念や目指すところはわかった、けれど…
というケースも多いかもしれません。
学校の授業では世界の環境・社会課題や、課題が生み出される背景を盛り込み、どう解決するかを考える時間を設けることが多いようだ。とはいえ高校や大学の教職員と話をすると、どう取り組むべきか試行錯誤している人が大半だ。生徒が考えた解決策をどう評価すればよいのか分からず、解決策をどう考えるべきか指導する際にも悩むという声が多い。
では、指導する側はどう対応すべきなのか。
答えが定まる問題ではないので、
やはり「考える」ことそのものが重要なのでしょうね。
解決するアイデアを考えるということは、私たちがどんな資産を持っていて、どのようにそれらを組み合わせて活用するかを考えるということだ。解決策は「直感的にひらめく」こともあるが、自然環境や企業、地域社会が持つ有形・無形の資産を柔軟に組み合わせて多様な解決策を考えるという方法が有効だ。生徒はそれを知る必要があるが、そうした観点が授業に盛り込まれるケースは少ない。
そのようにして解決策を考えることを繰り返す中で、今の社会にはない技術や法制度といった「パーツ」が必要なことに気付くこともあるだろう。若い世代がSDGsを学ぶことに期待するのは、この部分も大きい。筆者が企業と学校で同様のワークショップを実施すると、企業では確実に使える技術や制度の範囲内でアイデアを考えようとするが、学生は「なければ作ればいい」という姿勢で柔軟に考えることが多いからだ。
貴校園でもSDGsが教材になるケースは決して少なくないでしょう。
その中で、教員として、あるいは学校として、どのような学びを促すべきなのか。
それは、答えを安易に探し当てることを目指すのではなく、
子どもたち同士で柔軟に考え、突飛なアイディアこそ尊重する、
そんな学びの安全性が確保された空間を確保することなのかもしれませんね。
そして、多様な立場から同じ問題を考える機会も重要です。
記事のこの文章を本日の締めとさせていただきます。
一連の内容を学校教育として実施するには学校と企業や自治体などが協働する必要があるだろう。2020年に国連は「行動の10年」を掲げ、企業、市民、政府がともに取り組みを加速させていくことを呼びかけた。SDGsを担う次世代の育成こそ、具体的な協働策としてふさわしいと言えよう。
（文責：吉田）
