今週は大学対象の記事を採り上げることがやや多い気もしますがご容赦ください。
高校以下の学校種においても、きっと参考になる点があると思います。
日経新聞より。
（有料会員限定記事となっております。ご了承ください）
大学生と企業、自治体が連携する課題解決型学習（PBL）の取り組みが広がっている。さまざまな現場が抱える課題を学生が発掘し、解決策を探ることで、幅広い思考力や知識を身に付けるねらい。座学では得られにくい「知」を通じ、社会の変化に柔軟に対応できる人材を育てる。
今回の記事で紹介されているのは、
新型コロナウイルスの影響で観光客が減ってしまい、
ジビエなどの特産品が余って困る、という地元の声を聞き、
彼らが「コロナ収束後、村を訪れるきっかけになるものを」
と考案したのが村内の温泉入浴券と特産品のセット商品。
5月末にオンラインで発売し、SNSでPRしたところ、
用意した50セットが約2カ月で完売したそうです。
この活動は同大・商学部が2019年度に始めたPBL科目
「ソーシャル・アントレプレナーシップ・チャレンジ」の一環だそうです。
中央大はPBLに積極的で、商学部の担当者は
「地域や現場の人と関わりながら、発想力や主体性を身に付けられる」
と話しておられます。
最近、PBLという略語も耳にする機会が増えた気がします。
今回の記事では、そのメリットを表にまとめてありました。引用いたします。
今回の記事では関西大学や横浜市立大学の事例も掲載されていますが、
いずれも産学、あるいは産学官の連携によって
関わる全ての人たちや組織にメリットのある形になっているようです。
実社会に活かせるかどうか、という点だけがクローズアップされることは
学問にとって決して望ましいことではないようにも思いますが、
一方で、実社会とのつながりを意識しながら学業に励むことが
学ぶ者のモチベーションを高めることもきっとあるだろうと思います。
そのバランスに留意しながら、このような取組が一過性のものにならないことを
願いたいと思います。
貴校園では「実社会が教室になる教育」を実践されていますでしょうか。
その目的や方法について適宜確認を行い、
よりよい教育環境の実現に努めていただければと思います。
（文責：吉田）
