昨日ご紹介した記事の続きとなります。
改めて日経新聞の記事を引用しておきます。
（有料会員限定記事となっております。ご了承ください）
長期インターンの増加について「望ましい」とした大学が51.6%と最も多く、「わからない」（39.5%）、「望ましくない」（8.9%）と続いた。「学業への影響もあるが、入社後のミスマッチを防げる利点もある」（北海道の国立大）と期待する。
インターンシップに参加した学生の評価を、
企業が採用選考時に利用できるようルールを見直したのが昨年6月のこと。
一般的なインターンであれば5日以上が要件となるため、
長期インターンが増える可能性があります。
記事にはコロナ禍による就職活動への影響についての
調査結果も下のグラフの通り掲載されていました。
もうひとつ、同じ調査では社会人に対する教育、
いわゆるリスキリングについても調べられています。
ここのところ「人的資本経営」という言葉も広がっており、
企業の人材投資の重要性が高まっています。
社会人教育への取り組みを「すでに強化している」「強化の予定」と回答した大学は全体の8割にあたる127校にのぼった。
ただ、2割弱は「現時点で検討していない」と答えた。社会人の大学院などへの応募者数については「変わらない」が68.2%と最も多く、「増えている」は20.4%だった。リスキリングのニーズを取り込む動きはまだ限られているようだ。
政府もリスキリングに取り組む企業への助成を大幅拡充するとしており、
大学にとっては社会人教育のニーズに対応する機会ともいえます。
さて貴校園ではこのアンケートをどうご覧になりますでしょうか。
今後の方向性を検討するうえで、ひとつのご参考になれば幸いです。
（文責：吉田）
