健康的な生活を長く営むために大切な要素かもしれません。
日経新聞より。
肥満傾向のある児童生徒の割合が減少したことが（7月）13日、文部科学省が公表した2021年度の学校保健統計調査で分かった。新型コロナウイルスによる一斉休校があった20年度と比べ、運動不足の状況が改善したことが背景にあるとみられる。視力の低下には歯止めがかからず、裸眼視力1.0未満の中学生の割合は初めて6割を超えた。
まずはタイトルにもある肥満についての情報です。
下のグラフを見ますと、上昇カーブがきつくなっていた
ここ数年の傾向がひと段落したような印象です。
この調査は、全国の国公私立の幼稚園と小中高校に通う児童生徒、
約69万人を対象に身長や体重を調べたもので、
標準体重より20%以上重い「肥満傾向」の割合は
・小学6年：10.9%（前年度比0.4ポイント減）
・中学3年：9.0%（同0.6ポイント減）
・高校3年：9.0%（同1.0ポイント減）
と、小中高生では多くの学年で前年度を下回ったそうです。
考えてみれば、2020年度は新型コロナの影響が強く、
小中高校の一斉休校で体育や部活動の時間が減少したことに加え、
緊急事態宣言下では外出も制限されたことで、
子どもの運動不足が懸念されていました。
これに対し、2021年度は一斉休校がなく、
部活動をコロナ前の活動に戻す学校も増え、専門家は
「登下校時の歩行や休み時間の遊びも含め、
子どもの運動量を確保する面での学校の重要性が裏付けられた形だ」
と指摘しています。
それでも長期トレンドとしての肥満傾向にはまだ注意が必要なようで、
運動と食事の両面からアプローチすべき課題となっています。
そしてもう一つの調査結果、視力はそれ以上に心配な状況です。
今回の調査における裸眼視力1.0未満の割合は、
・小学生：36.8%→2020年度（37.5%）からわずかに改善
・中学生：60.2%→1979年度以降で初めて6割超え
と、かなり高い割合になっています。
専門家の間には、スマートフォンの普及やデジタル端末の利用機会の増加が視力低下の背景にあるという見方がある。文科省は児童生徒の視力とスマホの使用状況との関連性について実態調査を進めている。
学習環境の整備、という大きなテーマの中でも、
健康の維持というのはとても重要な着眼点になると思います。
各校園で積極的に対応できることは多くないかもしれませんが、
常に留意しておくべき事柄ではないでしょうか。
（文責：吉田）
