少子化の中で私学が経営を永続するためのひとつの手法として
「連携」がキーワードになることを想像してはいましたが、
コロナ禍が思わぬ形で後押ししているようです。
日経新聞より。
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新型コロナウイルスの感染拡大を背景に大学間の連携が広がっている。従来は近場の大学が手を組むことが多かったが、オンライン教育の普及をきっかけに海外を含む遠方の大学が連携しやすくなった。大学再編の足がかりになる可能性もある。
遠隔での連携。
おそらくこれまではほとんど想定されなかったことではないでしょうか。
物理的な距離が障害にならないという環境が整ってきたことで、
一気に事例が増えてきているようです。
記事には具体例がいろいろ書かれていますが、
ひとまとめにした表がありますので転載させていただきます。
事例は大学のものばかりですので、初等・中等教育機関では
そう簡単にいかない、あるいはメリットが見出しにくい、
といったこともあるでしょう。
ただ、このような動きにはこんな指摘があります。
少子化を背景に大学の再編を求める声は根強い。ただ、従来は名古屋大と岐阜大の法人統合や、山梨大と山梨県立大による連携推進法人の設立などにとどまっていた。
大学教育に詳しい同志社大の山田礼子教授は「アフリカなど現地訪問ありきでは進めにくかった地域の大学との交流も活発になるのではないか」とし、「従来は地域単位で考えるのが一般的だった大学間連携が流動的になっており、再編の足がかりになる可能性もある」と指摘する。
少子化の中で、学校の数がどうなっていくのか。
大学よりも早い段階で少子化の影響を受ける幼小中高にとっては、
むしろそのような観点で連携を捉える必要があるのかもしれません。
現在はあり得ないことではありますが、経営資源の共有、
例えばグラウンド、校舎、諸々の施設、さらには教職員など、
連携によって経営資源を共有することで、
小規模であっても経営を永続できる形が見つかるかもしれません。
遠隔の連携では名物教員の授業が相互交換的に受講できる、
といったことも実現可能でしょう。
現状の枠組を外して、将来像を描いてみてはいかがでしょうか。
最後に、記事では大切な指摘がなされていましたので
そちらを紹介して本日のブログを閉じたいと思います。
オンライン授業は対面に比べて質が低いとの学生の不満もある。オンラインを活用した大学間連携を教育や研究の質の向上につなげるには、綿密なプログラムや教員の指導技術の向上などが不可欠となる。
（文責：吉田）
