DXが教育分野にも広がってきていますね。
日経新聞より。
（有料会員限定記事となっております。ご了承ください）
教育関連各社が学校教育のデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む。ベネッセコーポレーションは児童の意欲や弱点などを見える化して指導に生かす。凸版印刷は間違い方に合わせて問題が変わる学習ドリルの提供を始める。新型コロナウイルス禍をきっかけに文部科学省は2020年度中に、小中学生全員に1人1台情報端末の配備を目指す。DXの基盤が整い、教育現場が変わる可能性がある。
まずは本記事に掲載されている、
各社の取組状況のまとめを見てみることにしましょう。
いずれも学校教育を補完、あるいは並行して進めていけそうな
内容ばかりですね。
記事本文にはそれぞれに関する説明が付されているのですが、
それらをかいつまんで以下記載しておきます。
・ベネッセ（ミライシード）
授業前に生徒がタブレットでアンケートを回答
→結果データに基づきベネッセが教師に授業方法や内容を助言
教師はタブレットを使って授業、授業後にミニテストとアンケートを実施
→学習意欲の変化や理解度を測り、次の授業で改善
タブレットを使った学習ソフトはクラスや学校の枠を超えて交流しながら学べる
2021年春には学習進度に合わせて宿題を出すサービスを開始予定
・凸版印刷（navima）
2021年4月より小中学校向けに主要5教科の学習ドリルの提供開始
教科書の副教材の位置づけでタブレットなどで利用可
解答者の間違え方に応じて、出題する問題が変わるのが特徴
間違えやすいポイントごとに動画を用意
2022年度にはAIが生徒の疑問点に答えるチャットボット機能を追加予定
AIが個人に合わせた問題を出題
→正解不正解だけでなく、問題を解くのにかかった時間や計算過程を分析
→つまずきの原因となる基礎まで遡った問題を出題
2021年度に国語、理科、社会を加えて5教科をそろえる
・リブリー
2020年9月より啓林館と組んで中学数学に対応したデジタル教科書の提供開始
教員は生徒の学習履歴を遠隔で把握でき、それに応じた宿題が出せる
さて、貴校園でも今後を見据えた教育環境整備を進めておられますでしょうか。
限られた経営資源の中で、より良い教育環境を提供するためには、
企業が提供するサービスも賢く活用したいところですね。
特に、今後公立校では「GIGAスクール構想」でインフラが整ってくることが
予想されます。
私学の進取の精神をぜひとも発揮していただきたいと願っております。
（文責：吉田）
