昨日に続いて、近時の情勢を踏まえた学校の対応について考えてみます。
日経新聞より。
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休校措置で真っ先に問題視されたのは
「誰が子どもを預かるのか」
という点でした。
しかしながら、以前のこのブログでも書かせていただいた通り、
「子どもを預かる」のは学校の副次的な機能です。
もちろん、すでに学校や幼稚園は平日の子どもを預かる場所として
保護者の生活を組み立てる大前提になっていることは十分理解しています。
が、本来、その前に考えるべきは、
「授業をどうするか」「学習環境をどう確保するか」
であろうと私は考えます。
そこで出てくるのが「在宅での学習」という方法。
貴校園ではこれを実現できる手段をお持ちでしょうか。
記事にはこれを実現した学校の例が掲載されていました。
「この図形の問題は後期にやりましたね」「解答に三角形のマークを書かないと減点になりますか」。和歌山大学教育学部付属中学校（和歌山市）に通う1年生の女子生徒は私服姿で自宅の学習机に着き、タブレット端末を使った数学の「授業」を受けていた。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う政府の要請を受け、同校も2日から臨時休校となった。現在の1年生から入学時にタブレット端末を購入させていたため、急きょビデオ会議用アプリを使った補習を用意。数学の担当教諭は「30年の教師生活でカメラに向かって授業したのは初めて。まだ慣れない」と苦笑する。
公立校はまだまだこの点で遅れているのが現状です。
が、私学もまた、それほど状況に変わりがないとしたら…
それはこの機会にぜひとも一度考えてみていただきたいと思います。
経済協力開発機構（OECD）の18年の調査によると、デンマークでは生徒の54%が日常的にコンピューターを使って宿題をしているが、日本は3%にとどまる。エストニアでは29%が学校のウェブサイトにある資料をほぼ毎日学習に利用しているが、日本では3%しかいない。
守るべきは「やり方」ではなく、「教育効果」ですよね。
つまり、効果を得るために、方法はより良いものを求めていく必要があります。
今回の事態で奇しくも、遠隔授業という方法を持つことの重要性が
理解されつつあるのではないでしょうか。
今こそ、よりよい方法論を考えてみたいものです。
（文責：吉田）
