そのタイトルにちょっと目を疑ってしまいました。
皆様はどうお感じになるでしょうか。
日経新聞より。
（会員限定記事となっております。ご了承ください）
2022年度に公立小中高校と特別支援学校で精神疾患により休職した教員が6539人だったことが（2023年12月）22日、文部科学省の人事行政状況調査でわかった。21年度（5897人）から642人増え、2年連続で過去最多を更新した。病気休職者全体は8793人で、教員の約1%だった。
メンタル不調での休職、あるいは離職が多くなっていることは
おそらく公私を問わないところかと思いますし、私自身、
肌身で感じているところでもあります。
ただ、今回の記事タイトルにはその要因として
「業務高度化」
が挙げられていて、これに少々驚いた次第です。
記事本文を読みますと、これだけではなく、
「教員間の業務量のばらつき」「保護者の過度な要望」
といったことが影響している可能性がある、
との文科省のコメントが書かれています。
上のグラフの通り、精神疾患の休職者は増加傾向にあります。
年代別では30代が最も多く1867人、続いて50代以上が1786人。
40代1598人、20代1288人と続いています。
また、男女別では女性（3920人）のほうが男性（2619人）よりも多くなっています。
さらに、時期としては学校への赴任から半年～2年目が多いようです。
業務の高度化、という言葉が何を指しているのか、
はっきりとは分かりませんが、
教育内容や教育技術が変化してきていることを意味しているのであれば、
それも含めて教職という職業に求められることでもあり、
休職が比較的多いとされる若手世代にとってはむしろ、
歓迎されていることなのではないかとも感じますので、
より詳細な統計の解析が必要な気もします。
先ほどご紹介した、
「教員間の業務量のばらつき」「保護者の過度な要望」
というのは少なくとも業務の高度化の結果とは言えないように思うのですが…
いずれにしても、教員が個々の頑張りで学校を支える構図は
すでに破綻していると考えられます。
すなわち、学校がいかに組織として活動を行い、業務を回していくのか、
ということが問われる時代になっていると思うのですがいかがでしょうか。
貴校園が組織としての力を高めていくことが、
大切な教職員を守ることにつながるはずです。
（文責：吉田）
