情報が開示されることで改善が進む、という典型例かもしれません。
日経新聞より。
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2018年に発覚した不正入試問題を受け各大学で是正が進み、医学部医学科を置く大学の21年度の合格率は女性が男性を0.09ポイント上回った。受験者数では男性が上回る状況が続いており、性別に関係なく働きやすい環境を求める声が上がる。
下のグラフ、縦軸の縮尺の問題はありますが、
女性の合格率の急上昇がやはり不自然ですよね。
これまでの不公平さを裏付けているような気がします。
この問題の発端は2018年7月、文部科学省の私立大学支援事業を巡る
女性や浪人生を不利に扱うなどの不適切な入試が確認されました。
これを受け、文科省は2018年、性別や年齢、現役か浪人かで
合否判定の差を設けるのは不適切として改善を求めました。
その結果が上のグラフ、ということです。
そして、合格率は是正されていますが、まだ男女格差があるのが
受験者数であると記事は指摘しています。
事実、医学科の女性の受験者数は約4万3千人で、
約6万2千人の男性より3割少なくなっています。
医師は常に緊張感が求められ、体力的に厳しい仕事ですから、
女性自身が敬遠することももちろんあると思いますが、
結婚や出産に伴う離職を想定し、採用側が敬遠するということも
まだ風潮としてあるとのコメントが記事に載っています。
これはおそらく、医療現場だけに限ったことではないでしょう。
このように見てくると、教育現場もよく似た業務環境といえるかもしれません。
体力的にハードな職場ではありますが、だからこそ、
誰もが健全に働き続けられる環境を整備していくことが必要です。
今回の記事を他山の石として、私学という職場もより健全に、
そしてそのために具体的に何をすべきか、
各校園でぜひともしっかりと検討、実現していただければと思います。
（文責：吉田）
