このブログでも何度も採り上げているオンライン授業ですが、
公私でかなりの差があるようですね。
日経新聞より。
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新型コロナウイルスによる休校中の小中高生の学習状況を調べたボストン・コンサルティング・グループは、同時双方向型のオンライン授業を実施した私立校が全体の56%に上ったのに対し、国公立校は21%だったと発表した。7月上旬、全国の保護者2千人を対象に調べた。
調査結果は上表の通りです。
休校中の学習で使ったのは「紙の教材」が国公私全体で最多。
「デジタル教材」は39%、「リアルタイムのオンライン授業」は25%、
というふうになっています。
ただ、冒頭の引用分にあった通り、公私で状況はかなり異なります。
実は弊社でも4月中旬にアンケートを実施したのですが、
まだコロナ禍による休校が開始された直後であったにもかかわらず、
調査をお願いした私学の多くで授業の代替手段を確保しておられ、
しかもその多くがデジタル教材あるいはオンライン授業でした。
そもそもインフラが整っていたことも大きかったでしょうが、
それに対応できる教職員のお力が備わっていたことも要因の一つだと思います。
学習環境の整備は公私を問わない課題であることは事実です。
今回の調査でも、ICT（情報通信技術）を活用した教育を
「継続希望」「一部は継続希望」とした回答は81%に上り、
デジタル化への期待は高い水準です。
中でも私学はそれが「期待」される以上に、
「当然視」される存在なのかもしれませんね。
今回の調査で気になった点がひとつ。
学校再開後に「（子どもの）登校意欲が向上した」と答えた保護者は
26%だった、と記事に書かれていました。
テレビなどでは学校に行きたいという子どもたちの映像を多く見かけたものの、
実情はそうではなかったのでしょうか。
生活の乱れなどが理由かもしれません。
今後も見据え、新しい生活様式の学校バージョンも考えてみたいものです。
（文責：吉田）
