学校でもぜひ考えてみていただきたいと思います。
日経新聞より。
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就職活動中の20代男性の過半数が、企業の男性の育休制度が「就活に影響する」と考えていることが、積水ハウスの調査で分かった。
20代の「男性」の「過半数」、というところに注目です。
この調査は今年6月にインターネットで実施されたもので、
就活中の20代男女400人が対象となっています。
男性の育休制度や取り組みの有無が就職の動機に「影響する」と回答したのは、
女性の就活生のうち43.5%、そして男性の就活生のうちなんと56.5%。
さらに、全体の97.8%が男性の育休に賛成していて、
入社先を選ぶ際に「男性の育休促進に注力する企業を選びたい」という回答は
73.8%と高い率に達しています。
男性の育休制度が充実している企業のイメージについて聞くと「理解がある」（58.3%）、「従業員のことを考えている」（54.0%）、「働きやすそう」（53.5%）などの項目が過半数を占め、就活生にポジティブな影響を与えていることが分かった。
育休を取りたい、という想いがあることに加え、
そのしくみがあるということはつまり、働きやすい職場なのだろう、
というふうに思わせられる、というのがその本質なのかもしれません。
おそらく学校では、女性であっても十分な育休が取れないケースが
まだあるように思います。
当然、業務の性質上、４月～３月というサイクルで
１年通して勤め上げることの重要性は他職に比べて高いため、
そのような状況も分からないではありません。
ただそうなると、世間は半周先を走っている、
と言えるかもしれませんね。
学校に就職しようと思う若者を確保するためには、
働く環境をどう整えるのかをより突き詰めて考える必要がありそうです。
（文責：吉田）
