本日のブログは事実をさらりとお伝えしておきます。
日経新聞より。
（有料会員限定記事となっております。ご了承ください）
文部科学省は（8月）31日、小学6年と中学3年を対象に5月に実施した全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の結果を公表した。新型コロナウイルスに伴う昨春の一斉休校の正答率への影響はみられなかった。学校は夏休みや行事を削り補習などで学力低下を防いだが、今後の長期休校も見据えオンライン学習などの備えが欠かせない。
全国学力テストは2年ぶりの実施となりました。
国語と算数・数学の2科目で、
全国の国公私立約2万9千校の計約194万人が参加しました。
都道府県ごとの順位や正答の傾向などは例年と変わらなかった、
と記事に書かれています。
そして今回は、昨年3月から最長3カ月続いた
休校の影響が注目されていましたが、
休校期間を「10日未満」から「90日以上」まで10段階に分けて
各科目の正答率を比べると、差は最大で約3ポイントと、
正答率との相関関係はみられなかった、と評価されています。
休校中、特に公立校では学びを支える仕組みが不十分だったと言われる中、
それでも正答率に相関がなかったという理由について、文科省は
「各校が補習や土曜日の活用などでフォローしたことが要因ではないか」
とみています。
学校行事を見直し、補習を実施した学校もかなりに上っているようです。
記事にはこうも書かれています。
学校外では、学習塾が休校期間中でも感染対策をとって通えるようにしたり、オンラインを使って同時双方向型で指導したりした。オンライン教材の活用も家庭内で広がり、休校の学力への影響が抑えられたとみられる。
塾の利用などは家庭の経済状況にも左右される。青山学院大の耳塚寛明特任教授は「平均正答率だけを見れば地域間、家庭間での学力格差は拡大していないように思える。しかしコロナ禍が特定の層の子どもの学力や内面に影響を及ぼしている恐れは高く、楽観視はできない」と指摘する。
変異株によって、これまで感染しにくい、発症しにくいとされていた
若い世代にも陽性者が増えてきている状況の中、
再び学校での学びが難しくなる状況も想定されますが、
それに備えておくこともまた必要でしょう。
さて各校園のご準備はいかがでしょうか。
感染拡大当初の反省を生かし、
よりよい学びの環境を整えていただければと思います。
（文責：吉田）
