働き方改革の本質は何でしょうか。
長時間労働をやめて、健全な人生を送ること？
仮にそれが主題であっても、それを叶えるには
「限られた時間で効果の高い業務遂行を行うこと」
が同時に達成されねばならないのではないでしょうか。
ところが、我が国の生産性はまだまだ発展途上のようです。
日経新聞より。
（有料会員限定記事となっております。ご了承ください）
日本生産性本部は19日、労働生産性の国際比較を発表した。2017年のデータから算出した日本の1時間あたりの労働生産性は47.5ドル。働き方改革による労働時間短縮の効果で16年に比べると1.4%上昇したものの、先進7カ国（G7）のなかでは1970年以降、最下位の状況が続いた。72.0ドルだった米国の7割弱の水準だ。
2017年データから算出したもの、と説明がありますので、
その後改善が進んでいれば…と願っていますが、
それでもアメリカやドイツ、フランスの生産性と
なぜこれほどまでに差があるのか…
これこそが「働き方改革」で改善されるべきところなのかもしれませんね。
学校現場は生産性という言葉が苦手な職場のひとつではないでしょうか。
確かに、数値化された生産性には馴染みにくい業界であることは
間違いないでしょうし、それを過度に追及することは控えねばならない
とも思います。
一方で、「これまでの自分たち」と比較するだけになってしまうと、
本当の意味での改善は難しいように思いますし、
さらには「子どもたちにより良い教育を」との想いは
実現されにくくなってしまうようにも思います。
周辺業務をいかに簡素化するか、
何に時間を使い、何を端折るのか、
といったことを先入観なしに考え、他業界の例も参考にしながら、
学校現場の働き方改革を実現していきたいですね。
（文責：吉田）
