今年度もいよいよ最終月に入りました。
何とかこの1年も無事乗り切れた、という皆様にも、
目の前の人手不足が、将来に向け深刻さを増していくことを
現実の課題としてより強く意識する必要があると感じます。
日経新聞より。
（会員限定記事となっております。ご了承ください）
学校の先生の採用に異変が起きている。かつて10倍を超える狭き門だった採用試験の倍率は2.0倍まで落ち込み質の確保が難しい水準だ。採用の絞り込みで低倍率は近く底を打つとみられるが2050年代には再び「危機」が訪れる。急速に少子化が進み教育ニーズも多様化するなか人材戦略の転換が必要だ。
学校関係者の皆様にはすでにご承知、どころか、
ため息が出るほどの実感を覚えておられることと思います。
公立校ではクラス担任がいないといった事態も起こっているようですが、
私学でもかなり無理のある配置をせねばならない状況があることを
各校園で耳にしております。
さらに、教員の採用倍率が落ち、その中で採用された教員が
教鞭をとる際の実力が一定レベルに達していないことがある、
ということもどうやら起きているように感じられます。
ただ、この課題は今後さらに大きくなることが予想されます。
日本の生産年齢人口（15～64歳）は50年に現在より3割程度減ると予想され、人手不足が現在よりも深刻になりそうだ。長時間労働で「ブラック」なイメージの学校現場のままでは、採用危機は今以上に厳しい形で再来するかもしれない。
今後やってくるその危機に、どう立ち向かえばいいのでしょうか。
この記事では、
「教育のデジタル化が授業の質を底上げする可能性もある」
と、実技科目についても動画で学習を進める様子が書かれていました。
そして、そうなってくると教員に必要な能力も変わる、と。
作業部会の主査である東京学芸大学の堀田龍也教授（教育工学）はデジタル時代の教育について「教員には生徒間の議論を活発化させるファシリテーションのスキルが必要になってくる」と話す。
さて、貴校園は今後20～30年を見据えて、
教員不足をどうクリアしていくべきか、
といった議論は深まっているでしょうか。
目の前で起こっていることよりももっと深刻な状況が起こりうる、
という前提の下、学校という職場、そして組織が
どうあるべきかをぜひ早めに議論しておいていただければと思います。
学校は永続すべき社会インフラなのですから。
（文責：吉田）
