寝ても覚めても学校のこと。~学校経営の経営課題(人事・財務・募集・施設などなど)について考えるブログ~

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高校教員「英語で授業」15%

サッカーのW杯、日本は予選敗退となったようですね。

盛り上がっていただけに残念な気はしますが、この時期、こんなワクワク感をもらえたことに感謝しています。

それにしても世界のスーパープレーが見られるチャンス、しばらくワクワクは続きそうです。


さて本日は英語関連のニュースをまとめてお届けしましょう。

まずは毎日新聞から。

高校教員「英語で授業」15%(全文読むには会員登録が必要です。ご容赦ください)

日経にも同じ内容を扱ったニュースが掲載されています。

英語授業、高校教員の15%どまり 文科省調査(こちらも有料会員限定記事です。ご容赦ください)

この調査は昨年度、高校1年で必修の「コミュニケーション英語1」を担当する公立高教員約1万人を対象に実施されたもの。

授業中に英語を使う割合を聞いたところ、「発話をおおむね英語で行っている」が15%、「半分以上を英語で」は38%、「半分未満を英語」は47%という結果だったようです。

ちなみに、公立中学教員を対象にした同様の調査でも、「授業で使う英語」の状況を調査したところ、中学3年を担当する英語教員約1万6千人のうち、「おおむね英語」は6%、「半分以上が英語」は35%、「半分未満を英語」は59%となっています。

「英語で授業」のハードルはなかなか高そうです。


文科省にはこんな委員会の開催に関する資料も掲載されています。

英語教育の在り方に関する有識者会議 英語力の評価及び入試における外部試験活用に関する小委員会

まだ設置されて間もないため、会議もこれからのようです。が、評価についての審議ですので、重要性は高いものと思われます。注視せねばなりませんね。


英語教育に限った話ではありませんが、結局、学校における主たるサービス=教育活動の質向上のためには、そのサービス提供者たる教員の資質向上が必須になるのは当然です。

が、これがとにかく難しい、というのが教育管理職の悩みの種であることが非常に多いもの。

特に経験値の多い先生方にとっては、それまでのスタイルとは異なる教育技術、あるいは教育内容を実践していくことへの抵抗感は相当なものがあると感じます。

授業を英語でやる、ということについても、その賛否はともかくとして、自らの能力をそこまで高めようとする意欲を持てる先生方は、決して多数派ではないでしょう。

その原因には日ごろの多忙さからくる疲弊も十分に考えられますが、各々の意識の差が少なからず影響していることも事実だと思われます。


では、組織からの働きかけによって、教員の意識を高められないのでしょうか。

この点について考えれば、あくまで個人的感想ながら、学校はいまだ「組織的に活動している」というよりも、「集団的に活動している」というケースが多いように感じます。

すなわち、学校では共通目的や協働意欲、相互コミュニケーションといったものが希薄な状態であり、

場所としてはひとつの学校の中でありながらも、個々の教員が個々のポリシーに基づいて活動している、というのが実態ではないか、と。

これではなかなか学校としての統一感は持てないのではないでしょうか。


ピラミッド型の組織構築は難しくても、指揮命令系統がそれなりに整備されていて、タテヨコのコミュニケーションが円滑に実現されている、そんな学校運営も不可能なはずはありません。

個別論点の根底にあるはずのこの「組織全体のあり方」という課題、正面から取り組んでみてもいいのではないでしょうか。


(文責:吉田俊也)

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