この値上げは当然、学びにも影響を与えます。
日経新聞より。
（会員限定記事となっております。ご了承ください）
書籍や雑誌の値上がりが加速している。出版業界を調査・研究する出版科学研究所（東京・新宿）によると、2024年の書籍1冊あたりの加重平均価格（消費税を含まない本体のみの価格）は1306円と5年で124円（10%）上昇。それ以前の5年間の上昇幅である66円（6%）を上回った。印刷用紙などの上昇や販売部数の減少が響く。
ここのところ、本屋さんで手に取る本が
どれも値段が上がってきたように感じていたのですが、
やはりそうだったか、と納得しました。
私が特に感じていたのは文庫や新書の値上がりでしたが、
文庫は新刊のみの試算で801円となり5年で101円（14%）上昇、
新書は99円（12%）高の925円、と記事に書かれています。
それ以上に値上がり幅が大きいのが雑誌だそうで、
104円（18%）高の693円となっています。
用紙代や物流費が高騰していることに加えて、
電子書籍が増えてきたことで初版部数が絞られる傾向も影響している、
とのこと。やむないことと言えそうですね。
ただ、とあるラジオDJさんは以前にこんなことをおっしゃっていました。
「本はどれも安い。これだけ豊かな疑似体験をさせてくれるものが
1,000円とか2,000円で買えるなんて夢のようだ」
それを聞いた際、本当にその通りだ、と思いました。
今も1,000円前後の書籍を買うことが圧倒的に多い私ですが、
上のDJさんの言葉を聞いて以来、購入の都度、
こんなに安く売ってくれてありがとう、
とつぶやかずにはいられません。
出版業界側は負担増加をすべて転嫁できているわけではない。帝国データバンクが24年8月に発表した調査によると、コスト上昇分をどれだけ販売価格に反映できたかを示す価格転嫁率は出版社が平均27.7%にとどまった。全業種平均の44.9%を大幅に下回る。
「日本は諸外国に比べて出版物の価格が安く抑えられてきた」（取次大手の日本出版販売）といわれている。特に書籍の価格転嫁の遅れを指摘する声が目立つ。
日本では雑誌と書籍が同じルートで流通し店頭でも一緒に販売されることが多い。大量に販売する雑誌で利益を確保し安価な書籍販売を支えてきたといわれる。雑誌市場の縮小で書籍の収益性に改めて注目が集まる。
我が町（自治体）から書店が消えた、というケースが増えている、
というニュースも目にしました。
学校で学ぶ子どもたちにとっても、書籍はとても重要な教材のひとつのはずです。
貴校園の図書は充実されていますでしょうか。
そのための予算はきちんと確保されているでしょうか。
書籍という豊かな文化を今後も守っていくために、
学校も大人ももっともっと本を買うべきなのかもしれません。
何かと世知辛い世の中ですが、そういうときこそ、
明るい気持ちになる本を読んでみるのもいいような気がいたします。
（文責：吉田）
