すでに何度か新聞記事になっていますのでご存知の方も多いと思いますが、
改めて共有させていただきます。
日経新聞より。
（有料会員限定記事となっております。ご了承ください）
東京大学が2027年度までに女性の教授・准教授約300人を採用する計画を固めた。海外大学と比べ低い女性比率を16%から25%へ引き上げる。ポストの新設や女性限定の公募といった手法を用いる。女性教員の具体的な採用人数を大学が示すのは異例だ。多様性を高め、教育や研究の質向上を図る狙いがある。
いろいろな組織で、女性の比率を高める、といった記事を見かけます。
そのたびに感じるのは、ぜひ高めるべきだ、ということもさることながら、
まだ論点がそこにあるのか、という残念な思いも確かにあります。
組織運営は、世間一般の属性と同じ構成比に近いほど、
多様さを反映させることができ、健全に運営できるのではないか、
と常々感じています。
性別や所得、学歴などの特定の属性でいびつになっている組織は、
それだけ発想が硬直的になり、世間からずれていくように思います。
東京大学は日本においてもっとも有名な組織の一つですから、
そこでの女性教員の割合を高めることがニュースにならなくなって初めて、
「多様性を大切にする社会」が実現されることになるのではないでしょうか。
…と書きましたが、現実はかなりの距離がありそうです。
経済協力開発機構（OECD）加盟国の高等教育機関の女性教員比率は平均で45%だ。日本は最低の30%で、東大の16%は国内でも特に低い水準にある。国内トップクラスの大学が大規模な女性採用に踏み切ることで、比率改善へ向けた動きが他大学にも波及する可能性がある。
貴校園では教職員、さらには役員等の構成で偏りはないでしょうか。
健全な組織運営のために、構成員の多様性を実現していただければと思います。
（文責：吉田）
