学校で学ぶ内容が広がっていることは
このブログでも何度もご紹介しているところです。
金融教育もその一つですね。日経新聞より。
（有料会員限定記事となっております。ご了承ください）
4月から高校で資産形成の視点を加えた金融教育がはじまった。新たに必修となった公共では、銀行など金融機関の役割や直接金融の仕組みなどを教える。預貯金や株式など様々な金融商品の特性や仕組みを学び、将来の資産形成に役立ててもらう。
日本取引所グループ（JPX）は今年8月、
金融教育の経験が豊富な教師らが講師を務める
教員向けの金融教育の勉強会を開催しました。
「まわりに見本となる先生がいないので、ベテランの先生の知見を得たい」
という声を受けて実施されたようですが、
勉強会に参加した30代教員は
「苦手意識を持つ先生や、やるつもりがない人も多い。
株について教えることに忌避感がある先生もいる」
と話しておられます。しかも、記事にはこんなことも書かれています。
学校を中心とする金融教育はZ世代の投資実態を踏まえた内容にほど遠い。スマホのアプリを通じて気軽に投資ができる環境が整い、Z世代が投資を始めるハードルは下がった。日本証券業協会によると、株式を保有する20～30代の50%超が主にスマホで取引を行う。
投資アプリには運用成績がよい利用者をランキングで表示したり、
価格変動時に通知したりする機能があるそうで、
大和総研の森駿介研究員は
「（株価下落時の）過度な通知は、長期投資をしたいと考える投資家に
短期的な投資を促す可能性がある」
と話しておられます。確かにそんな気がしますね。
そこで必要になるのが金融教育。
森研究員も、教育現場では
「投資信託は個別銘柄より価格変動リスクを分散する効果が見込める
といった基本を教えることが重要」と提案しておられます。
強く共感できるご意見だと感じます。
私自身も金融教育を受けずに育ったからでしょうか、
長い間、「投資」と「投機」の違いを認識できずにいました。
仮に金融商品への投資に忌避感がある先生方がいらっしゃるようであれば、
なおのこと正確な知識と情報を手に入れて、
児童生徒向けの金融教育に織り込んでいくことが重要でしょう。
学校教員に「食わず嫌い」はご法度です。
最近は教材やサポートも増えてきていますから、
子どもたちのよりよい育ちのために、
先生方ご自身が新たな学びを実現していただきたいと願っております。
（文責：吉田）
