悪質なメールには要注意です。
日経新聞より。
（有料会員限定記事となっております。ご了承ください）
電子商取引（EC）サイトや銀行などの金融機関を語る「なりすまし型」の偽メール対策が、日本企業の8割近くで実施されていないことが明らかになった。偽メールは米アマゾン・ドット・コムや楽天グループなどになりすまし、クレジットカードなどの情報を奪う詐欺だ。欧米企業では7～8割が対策済みだが日本企業の遅れが目立つ。
下のグラフをご覧ください。
日本が大差で遅れているようすが見て取れます。
ただしこれは対策の中でも一部のものについての調査です。
（偽メール対策に有効な「DMARC（ディーマーク）」と呼ばれる
メールの認証技術の導入率に関する調査結果となっています）
果たして貴校園では対応できていらっしゃいますでしょうか。
対策を改めてご確認いただければ幸いです。
よくみられる偽メールについて、記事が情報提供してくれていますので、
以下ご確認ください。
新型コロナウイルス感染拡大の長期化で電子商取引（EC）サイトやモバイルバンキングの利用が増えていることから、偽メールを使った攻撃は根強く続いている。1月1～14日の2週間で、日本でアマゾンを装った偽メールは334万通が送られた。1月11～27日にメールを使った不正ソフト「エモテット」の攻撃は全世界で87万件あった。新型コロナの濃厚接触者だとだましてクリックさせるメールもある。
偽メールはアカウントの不具合などを装い、クレジットカードやパスワードなどを入力させる。メールに記載したリンクをクリックさせ、不正ソフトをダウンロードさせる攻撃の足がかりになるケースもある。
これまで偽メールは送信元のアドレスや日本語の文面がおかしいなどの見分けるポイントがあった。最近ではメール送信元を偽造し、一見するとわかりにくいものも増えている。なりすまされる側の対策が必須になっている。
各校園におかれましては、
自らの組織内で被害が起きないように留意されますとともに、
私学は公益性の高い組織でもありますので、
なりすまされる側にならないようにもくれぐれもご注意ください。
（文責：吉田）
