私学への就職を目指す人たちが増えることを願って。
日経新聞より。
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若年層で転職の希望者が増えている。新型コロナウイルスの感染が拡大した2020年以降に増加傾向が強まり、25~34歳の5人に1人が転職の希望者になった。産業構造の変化に加えコロナ禍で働き方の見直しが加速し、キャリアを考え直す人が増えた。経済活動の再開にあわせて、実際に転職に踏み切る人も増えるとの見方が出ている。
25~34歳の転職希望者は2021年7~9月で237万人。
就業者全体に占める比率は21.5%で、
ともに他の年齢階層と比べて最も高かったそうです。
そして、2013~19年の転職希望者の比率は17~18%程度で、
コロナ禍後に増えていることも見て取れます。
しかも、近時転職の意向が強く出ているのは正社員とのこと。
コロナ禍により、働く時間が減り、自身のキャリアデザインを
改めて描いた方が多かったのかもしれませんね。
そして、こんな指摘も。
コロナ感染の拡大後に実施した調査では、若年層ほど育休の取りやすさやプライベート時間の確保を重視する傾向があった。一方で長期にわたる雇用保障を求める傾向は若年層ほど弱かった。藤井氏は「働き方を決める主権が従来の企業側から働く個人側に移行している」と労働市場の変化を読み取る。
やはり近年、就職する側にとっては働く環境が大切なのでしょう。
長期雇用よりも、自由度を重視する、となれば、
私学の環境整備は現状、理想とかなり距離がありそうな気配です。
各校園とも働き方を改善していく途上にあるとは思いますが、
場合によっては、今想定している内容よりも
数段踏み込んだことを考えざるを得なくなる、かもしれません。
一度落ち着いて、目指すゴールを見据えてみてはいかがでしょうか。
(文責:吉田)