大学の話題ですが、他の学校種でも参考になると思います。
日経新聞より。
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国内の大学で異業種の経験や専門知識を持つ大学職員を採用する動きが活発だ。特に新規事業開発やデジタルトランスフォーメーション(DX)など、激変を乗り越えられるスキルを持った職員の登用が目立つ。教員が主導してきた大学運営に一石を投じつつ、社会に開かれた大学への進化も目指す。
異業種の人材と聞いて、私が活躍の機会をイメージしやすいのは
マーケティング、広報のジャンル。
この記事でも最初に紹介されているのが、元コンビニチェーン本社勤務、
現在は戸板女子短大で入試・広報部長を務める方です。
動画投稿サイトの「Youtube」やSNS(交流サイト)の「ツイッター」など、高校生が見るメディアに情報発信しつつ、紙の広報誌もファッション誌のようなデザインに刷新。大手牛丼チェーンとのメニューの共同開発など、企業と組んだ学びの場も広げてきた。
10年ごろには定員400人に対して入学者が80人程度と大幅に割れたが、渋谷さんが職員として働く最近の5~6年は定員割れは起きていない。
別の分野ではDXが代表例でしょうか。
オンラインによる学びが常態化していく中で、
新潟大学は今年6月、IT(情報技術)企業出身者2人をDX担当職員に採用。
この2人はシステムの構築から保守までを一貫して担う
「システムインテグレーション」(SI)経験者とのことです。
今後の社会や学校の在り方を考えるにつけ、
このような人材の必要性が低くなることは考えにくいように思います。
さらに、九州大学は研究や教育などの成果を外国語でわかりやすく発信する
「サイエンスコミュニケーター」を2019年に1人、2020年に2人採用。
九大のコミュニケーターは国際広報の要でもある。少子化のなか、同大は海外からの学生確保も目指しているためで、コミュニケーターは英文のプレスリリース投稿も行う。
さて、貴校園の人材は多様化が進んでいるでしょうか。
教員免許を持つ人材と、事務一般を担う事務職員、
というこれまでの構成だけでは、今後のあるべき学校、
あるいはなりたい学校に近づくことは難しいのかもしれません。
処遇の面で他職経験者が劣るしくみになっている校園も多いように
感じますが、そのような考え方が果たして妥当なのかどうか、
今一度確認してみていただければと思います。
(文責:吉田)