若年層にも感染リスクが高まっているという昨今の状況。
貴校園ではどのように対応をされているでしょうか。
日経新聞より。
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新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、学生らを対象に検査を実施する大学が増えている。医療現場での実習や企業でのインターンシップ（就業体験）に臨む学生向けに加え、希望者全員を検査する動きも出てきた。感染収束が見通せないなか、学生が安心して対面授業に臨める環境づくりが急務になっている。
各大学の検査支援について、記事がまとめてくれています。
近畿大では、希望する学生や教職員が無料で抗原検査を受けられます。
学内の「メディカルサポートセンター」で検体を採取すれば、
当日中に結果を知ることもできるそうです。心強いですね。
近大は授業を4月に原則オンラインに切り替えたそうですが、
実験を伴う授業などは対面を続けていて、
積極的な検査で学内での感染拡大を防ごうとされている様子。
5月中旬までに約1000人がこの検査を受けたと記事にあります。
医学部や教育学部など実習を伴う学生は、
派遣先から陰性証明を求められるケースもあるようで、
北里大では、医学部や看護学部などの学生約1000人に週2回、
定期的なPCR検査を実施しているそうです。
こちらも学内で検査が行われ、当日中に結果が分かるとのこと。
岐阜医療科学大や秀明大でも、独自の施設で無料検査を実施されています。
鹿屋体育大では、民間会社の検査費用を補助する取り組みを始めています。
大学が学生への検査に力を入れる背景には、若年層も感染しやすい変異ウイルスの猛威がある。4月に学校や教育施設で発生したクラスター（感染者集団）は同24日時点で60件。クラスター全体の12.9%を占め、2月（26件）の6.7%からほぼ倍増した。
大学法人、特に医学部のある大学では検査もスムーズかもしれませんが、
中高法人の場合には自校園だけで何とかすることはほぼ不可能でしょう。
公的、あるいは民間の検査もありますが、コスト負担の問題もあります。
ここで紹介した各大学と同じ取組はハードルが高いかもしれませんね。
一方で、感染を防止する取組が十分かどうかは常に検証が必要でしょう。
私が感じるのは、例えば緊急事態宣言下にある自治体に立地する校園が、
今というこの瞬間に、クラブ活動を積極実施することが
なすべき教育活動、望ましい教育活動と言えるのか？という疑問です。
クラブ活動が学校の感染拡大の一定割合を占めていることを踏まえれば、
そして授業を中心とした学びの継続が最重要課題だと位置づけるなら、
このタイミングでは部活動縮小が適切な方策なのではないか、
と感じずにはいられません。
このことで教職員の感染も一定抑止できるのでは、とも思います。
私学は一定レベルの自主性が担保されています。
刻々と変わる状況を踏まえながら、
都度、適切な一手を講じていただければと願っております。
（文責：吉田）
