志願者減少に苦しむ教育業界にとって、朗報と言えるのではないでしょうか。
日経新聞より。
（有料会員限定記事となっております。ご了承ください）
この記事には実際に副業で学校で教えている方が何人か登場します。
英理女子学院高校で課外授業「グローバルプレゼンテーション講義」を
担当するのが上原氏。外資大手に勤めながら、副業で講師をしているそうです。
市立下田東中学校で「下田を再発見する」授業の講師。
オンラインで務めました。
最初に登場した英理女子学院高校は私学。
こういう背景があったそうですよ。
この高校を運営する高木学園は国際舞台で活躍する人材を育てる「iグローバル部」新設を機に民間人材を招こうと決断。2019年に人材サービスのビズリーチ（東京・渋谷）の協力で副業に限って募った。このポストへの応募はなんと150人。学園の高木暁子理事長は「副業限定がよかったのかもしれない。これだけ優秀な方々とは普通なかなか会えない」と驚く。
記事にも書かれているのですが、これまで民間の人材を活用する例は
どの学校さんでも行ってこられたと思います。
ただそれは多くの場合、住民や教員の知人、あるいはPTAなどの
ツテをたどってボランティアで依頼するもので、
質の担保がなされにくいという弱点があります。
副業で仕事となれば、お互いに意識が変わりますし、
さらには社会人と学校の間をオンラインで結び付けるサービスも
始まっており、お互いのニーズが合えば、
授業内容や条件を詰めたうえで副業先生誕生、
という流れになります。
そして本日のブログの表題は、上記記事に続けられていた
下記から引用させていただきました。
この副業人材採用の仲介役となったビズリーチの調査（2020年6月、ビジネスパーソン1700人が回答）では、教育現場での副業や兼業に「興味がある」と答えた人が64%に上った。副業先選びでは報酬よりも仕事内容を重視する傾向が目立つ。社会に貢献している感覚が得られ、自らの成長につながる機会ととらえているようだ。
この率はかなり高いですよね。
学校における人材不足を補える貴重なチャンスと言えるのではないでしょうか。
一方で、受け入れ側の学校の意識はどうでしょうか。
ベネッセ教育総合研究所の16年調査では外部人材活用の効果として「学習内容が充実した」と答えた中学校長が85%に上った。一方で課題として「予算が足りない」が61%、「ニーズに合った人材が少ない」が50%に達している。
客観的事実としての受入の難しさも確かにあるかもしれませんが、
この記事では「現場には外部人材への抵抗感も残る」との分析も書かれており、
実際にはこのことが高いハードルになっていないか、少し心配もあります。
さて貴校園ではこの情報をどんなふうにご覧になるでしょうか。
最初の一歩を踏み出すことの不安や煩雑さは確かにあるでしょう。
しかしながら、貴校園の教育内容をより高めるための
貴重な一歩になる可能性も秘めているはず。
慎重かつ大胆なご検討を期待しております。
（文責：吉田）
