最近よく聞くこの言葉、DX。
何のデラックスだろう??
と思ってしまった私は横文字と略語が苦手です。
本日はこの「デジタルトランスフォーメーション」に関する記事をご紹介します。
(有料会員限定記事となっております。ご了承ください)
新型コロナウイルスの感染拡大で消費行動が大きく変わるなか、デジタルトランスフォーメーションの巧拙が企業の明暗を分けている。米ウォルマートやウォルト・ディズニーは店舗やテーマパークでの集客の落ち込みをネット販売や動画配信事業で補った。日本でもニトリホールディングスなどがデジタル対応を強化しているが、取り組み企業の数では米に劣る。DXに遅れた企業は業績も振るわない。デジタル対応力が企業の「コロナ耐性」を左右しはじめた。
デジタルトランスフォーメーションとは、
「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」
という概念である、とWikipediaでは説明されています。
デジタル技術で生活をよりよく。
それが事業活動に反映させていることで業績の良否が出ている、
というのが今回の記事の要旨のようです。
学校現場でも用いられるようになった、ビデオ会議サービス「Zoom」。
その運営会社の売上高は前年同期比3倍近く増加、というニュースを
皆さんも聞かれたことでしょう。
コロナ禍で業績を落とす企業が多くある中で、
IT関連には逆に業績を伸ばす企業が出てきています。
そしてこれはIT企業に限ったことではなく、DXを進めたかどうかが
分岐点になっているようなのです。
ネット販売のシステムを増強してきていた米・ウォルマート、
入店客は少なくとも、ネット販売がそれを補って余りある、
という状況なのでしょうね。
逆に、DXの遅れが致命的な経営リスクになった例も載っています。
そう考えると、もはやITは経営の生命線と言ってもいい状況なのかもしれませんね。
さて教育現場のことをふりかえってみましょう。
あくまで個人的感覚の域を出ませんが、私の現時点の感想としては、
早くからオンライン対応のデバイスを活用した授業を展開していた私学は、
このたびの状況にいち早く対応でき、
かつ日常に近い授業時数の確保ができたのではないか、と感じています。
急場でしのごうとするのに比べれば、
それまでの経験があるほうが当然有利ですし、
生徒自身、あるいは保護者の不安もおそらく小さくて済むのだろうと思います。
今回のことで、学校のIT化は一気に進展する可能性があります。
その中で、私学は先んじて教育効果の高い技術を生み出していただきたい
と願っております。
(文責:吉田)