ICT、そしてAI。
今後に向けては避けて通れない、重要な技術です。
教育内容もこれを見越したものにすべきところですが、
実態はどうなのでしょうか。
日経新聞より。
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経済協力開発機構(OECD)は(6月)19日、2018年に48カ国・地域の小中学校段階の教員を対象に行った「国際教員指導環境調査」(TALIS)の結果を公表した。児童・生徒に情報通信技術(ICT)を活用する活動を頻繁にさせている中学教員の割合は17.9%で、下から2番目の低さ。社会のデジタル化への教育現場の対応が立ち遅れている実態が浮かんだ。
この調査は、国公私立の学校から小中各200校を抽出して実施されたものです。
課題や学級活動でICTを「いつも」または「しばしば」活用させている、
とした日本の中学教員の割合は17.9%で、前回より8.0ポイント上昇。
結構上がりましたね…と喜びそうになるのですが、
OECD平均は51.3%。
ちなみに、日本の小学校教員は24.4%。これも下から4番目になっています。
教育現場でのICTはまだまだ発展途上、と言えそうです。
それにしても、下表を見ると上位は70%を超えているんですね。
差は歴然、といったところでしょうか。
その他、いくつかの項目について、記事に掲載があります。
○コンピューター、タブレット端末などのデジタル技術による学習支援が「非常に良く」もしくは「かなり」できているとした教員の割合
→中学35.0%、小学校38.5%(OECD平均は中学で66.7%)
○ICT技能の開発の必要性について「高い」か「ある程度(感じている)」と答えた割合
→中学で39.0%(前回調査比13.1ポイントアップ)
○中学で「明らかな解法が存在しない課題を提示する」指導を頻繁にしている割合
→16.1%(平均37.5%)
○中学で「批判的に考える必要がある課題を与える」指導を頻繁にしている割合
→12.6%(平均61.0%)
小中学校では、まだまだICTの活用余地が大きいようです。
さて、貴校園ではいかがでしょうか。
公立との比較では私学が優位に立っていそうなテーマではありますが、
私の肌感覚で言えば、そうとまでは言えない、というのが実態のような気がします。
旧来型の学習指導に内在する良さは当然引き継ぎながら、
新たな技術の活用が学習効果につながることもきっとあるでしょう。
柔軟な姿勢でのお取組を期待したいと思います。
(文責:吉田)