2021年度に導入される中学校の新学習指導要領では、
「英語の授業を英語で行う」ことが基本、とされています。
さて、現状どのくらいが…という調査結果が
日経新聞に出ておりました。
文部科学省による2018年度の調査結果のようです。
発話の50%以上を英語でしている中学校の英語担当教師の割合は、
中学1年生で75.1%。
結構高いように感じますがいかがでしょうか。
上のグラフにもありますが、発話の75%以上が英語なのは18.0%、
一方50%未満は24.9%となっています。
そして、中2、中3でも同じ調査を行ったところ、
結果は同程度だったようなのですが、
学年が上がるにつれ「50%以上」の割合はわずかに下がる、
と記事に紹介されています。
内容が進んでいくと英語でのやり取りが難しくなる、
ということなのでしょうか。
この施策には英語担当教師の英語力向上が鍵になるわけですが、
これも上のグラフを見るとここ数年で大きく伸びているように見えます。
が、これはグラフの軸の設定がそうなっているから。
CEFR(欧州言語共通参照枠)は言語力を6段階で評価するもので、
「B2」レベルは英検準1級程度とのこと。
これ以上の人の割合は2013年度が約28%、
2018年度も約36%ということで、だいたい3人に1人くらい、
ということですね。これは決して多いとは言えないでしょう。
指導要領が大きく変わっていく中で、
教員の負担はますます大きくなっているように思います。
さて、貴校園ではどのように「教育の質」を担保されますか。
(文責:吉田)