某通信大手のコマーシャルで以前、遠隔教育のツールが紹介されていました。
大きなスクリーンに映し出される、別の学校の教室にいる生徒たち。
まるで目の前にその子たちがいるような状態で、合体授業が進んでいく…
そんな日も目の前に迫っているのだろうな、と思っていたのですが、
文科省からこんな情報提供がなされました。
「遠隔教育の推進に向けたタスクフォース」が文科省内に組まれており、
そこからの情報発信となっています。
詳細はリンク先の資料をお読みいただきたいのですが、
ここでは遠隔教育を推進する目的について、
「はじめに」の一節を引用したいと思います。
学校教育において遠隔システムを効果的に活用した教育活動を一層取り入れていくことにより、児童生徒が多様な意見に触れ、様々な体験を積む機会を増やすなど、教育の質の更なる向上につなげることが可能となる。ＩＣＴの強みの一つとして、距離に関わりなく相互に情報の発信・受信のやりとりができる（双方向性を有する）ことがあげられ、遠隔教育2はこの強みを生かすものとして、継続して推進すべきである。
さらに、不登校児童生徒や、疾病による療養のため又は障害のため、相当の期間学校を欠席すると認められる児童生徒（以下「病気療養児」という。）など、様々な事情により通学して教育を受けることが困難な児童生徒に対し、一人一人の学習ニーズにきめ細かく対応する観点から、ICT を効果的に活用し、教育の機会均等や質の維持・向上につなげることも可能である。
本報告書においては、遠隔教育を３つに類型化しており、それぞれ
（１）合同授業型
（２）教師支援型
（３）教科・科目充実型
とされていますが、いずれにおいても、遠隔教育の実現により
教育効果が高まることが期待されています。
少子化や育ちの多様化により、学校教育としての規模を維持できなかったり、
あるいは何らかの事情で毎日の登校が難しかったりする場合に、
遠隔教育を可能にする環境整備は大いに有用であると感じます。
本来の使用形態ではないかもしれませんが、
例えば近時事前災害の発生で臨時休校せざるを得ないような場合に、
出勤できる教員のみで授業を提供し、
子どもたちは自宅で学習するといったことにも活用できるかもしれません。
また、私学においては出席日数要件の厳格運用により、
不登校の子どもたちがやむなく転退学を迫られる事態になる前に、
このシステムを稼働させて自宅学習を出席日数に加えたりできれば…
といったことも考えられなくはないでしょう。
人口減少と偏在が進む中で、遠隔教育の必要性は高まっているように感じます。
柔軟な制度運用がなされることを願っております。
（文責：吉田）
