本日はICT関連のニュースを採り上げてみます。
リセマムより。
2014年のタブレット出荷台数は804万台…教育市場向けが好調 | リセマム
IT専門調査会社であるIDC Japan株式会社によれば、以下のような調査結果がまとまったとのことです。
○2014年における国内タブレット端末の出荷台数：804万台（前年比8.0％増）
・うち個人市場向け出荷台数：569万台（前年比4.2％減）
・うち法人市場向け出荷台数：235万台（前年比56.7％増）
個人向けはアンドロイドOS搭載を中心としたタブレット端末の販売不振から減少傾向が続いたのが原因。
一方、法人市場は教育市場向けを中心とした需要が拡大、出荷台数が増加したと分析結果が記されています。
さらに今後の見通しとして、同社アナリストは「2015年前半、法人市場においては、教育分野でタブレット需要がさらに拡大していく可能性が高い」とコメントしています。
参考までに、IDC Japanのプレスリリースもリンクを張らせていただきますね。
2014年第4四半期および2014年 国内タブレット端末市場実績値を発表
さて、御校ではICT環境の整備、進めていらっしゃいますでしょうか。
タブレット端末の導入にあたっては、同時に校内無線LANシステムの構築はもちろん、トラブルが起きた際の対応やそれを未然に防ぐためのしくみ作りを含め、準備にかなりの手間が取られることが予想されます。
そしてその手間を省く、あるいは専門家に任せるとなると今度はコストが大きくかかってしまうということで、二の足を踏まれるケースも決して少なくないのではないでしょうか。
ただ、今回の調査結果を見ても分かる通り、教育市場におけるタブレット端末の普及は急速に進んでいます。
今後、紙媒体からこれら端末への教育ツールの転化が進むとすれば、どこかのタイミングで思い切った施策を打つ必要があるかもしれません。
逆に、これまでの道具を上手く使いながら、効果的な教育を実践する方法を模索するのもまた一つの方法なのかもしれません。
教育効果を高めるための技術が各校によって進化することが期待されます。
