事業に携わる人材を集めることは、経営の根幹。
何も学校に限ったことではありませんが、特に学校においてはその重要性は高いと言えるでしょう。
一方で、優秀な人材を集めることはそう簡単なことではありません。
そこには何らかの工夫が必要です。
この記事は採用に悩む学校にヒントをくれるのでしょうか。
大阪府教委の教員チャレンジ…志願者４０００人 : 教育 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
この記事にある「教員チャレンジ」は、教員採用試験の受験を考えている大学生や社会人を対象に、今月13日に大阪府で実施されたものです。
対象は大学2年生以上、48歳以下。教育に関する時事、教養などの択一式の試験となっています。
そしてこの試験の目玉とも言えるのが「本試験免除」。
正答率75％以上の優秀者には、2015・16年実施の採用1次試験の筆記試験が免除される特典が付いているのです。
早めに教員志願者を確保したい雇用者側と、本試験リスクを減らしたい応募者側の、双方の希望を叶える施策、ということなのでしょう。
例年、大阪府の教員採用試験の競争率は全国平均を下回っていて、必要数確保のために３年連続で追加募集を行っているのが実情とのこと。
その中で多くの志願者を集めることができたこのしくみ、まずは成功、なのかもしれません。
この記事で感じたのは2点。
ひとつは「応募者数の増加」。
記事の末尾付近に書かれた府教委担当者のコメントにも「志願者増は教員の質の向上につながる」とありますが、確かに数を確保することで質の向上が図れるのは事実でしょう。
この点、本試験前にこのような機会を確保することで数を確保できるのは大きなメリットかもしれません。
もうひとつは「多様性」。
この試験の対象者はかなり広くなっています。
様々な立場や経験を活かし、教科を超えた教育を実践・体現できる教師の確保は今後の学校にとって、特に私学にとっては大きな課題だと私は考えています。
まずは教員という職業に目を向けてもらう、という意味において、このようなしくみは有効活用されるといいのでは、と感じています。
加えて、教員採用試験の先にある各私学における採用活動においても、ただ単に求人を出して反応を待つのではなく、これまでとは違った方法を模索してみることも必要なのではないでしょうか。
募集媒体、時期、頻度、場所、試験内容、採用基準、採用後の待遇…
教員募集を左右する要素はいくつもあります。
次の採用に向け、採用活動そのものを見直してみてはいかがでしょうか。
