転職は若い人がするもの、という時代は過ぎたのかもしれません。
日経新聞より。
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40歳以上の中高年人材の転職市場が立ち上がりつつある。リクルートキャリアなど人材大手3社の41歳以上の転職紹介数は、2019年度に初めて1万人を超える見通しだ。6年前の3倍の水準となる。早期退職など上場企業の人員削減策は19年、1万人を超えた。人員構成でも給与面でも比重が大きいバブル世代などの処遇は企業にとり課題だ。未成熟だった中高年の人材流動化が進めば、年功序列など日本型雇用の見直しにつながる可能性がある。
41歳以上の転職紹介数は、2013年度には年間で約3,500人でしたが、
2019年度上期は半年で約5,700人に上っているとのこと。
年度では1万人を超える見通し、ということですね。
ただ、1万人という数を多いと見るかどうかは見解が分かれそうです。
実際、下のグラフにもあるとおり、人口は多いわけで、
割合としてはまだまだ小さいのかもしれませんし、
これまでが少なすぎただけ、なのかもしれません。
確実に言えるのは、以前に比べて
働き盛りの世代の転職に対する障壁が下がっている、
ということでしょうか。
先日のブログでも採り上げましたが、大企業の黒字リストラが進むなど、
そもそも40代の雇用が不安定になってきているのも大きな理由でしょう。
給与水準が高いことで、企業側からすると
雇用継続に対してやや消極的になっているのが現状。
その年代のすべてのスタッフが必要不可欠とまでは言えないくらいに、
仕事の中味も変化してきているのかもしれませんね。
さてこういうデータを見ていて私なりに思うのは、
いったん一般企業に入社した教職免許保持者が、
経験を積んで教育業界に入るケースはないのか?ということです。
教育の世界では「最初から教員」が処遇面でも優遇されるケースが多く、
他業界からの流入が簡単ではないように感じられます。
一方で、教育業界を去る教員は少なからずいるのが現状。
このアンバランスを是正するためには、
長時間労働などが抑制されるように働く環境を整備することも必要ですし、
それ以上に企業経験者の処遇を改善することが重要な気がします。
中高年の転職が増えていく中で、
教育業界への転入がどう動いていくのか。
興味深く見守りたいと思います。
(文責:吉田)