子どもたちのスマホトラブルが後を絶ちません。
日経新聞にこんな記事が掲載されていました。
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スマートフォン（スマホ）を利用する小学4～6年生の7.3%が、フィッシング詐欺や架空請求、不正ログインなどのサイバー犯罪関連のトラブルに遭っていた――。情報セキュリティー会社トレンドマイクロが保護者を対象に実施した調査で、こんな結果が出た。調査には618人が回答した。
先日訪問したある私立小学校でも、管理職の先生方は
スマホをめぐるさまざまなトラブルを懸念されていました。
一方、保護者アンケートを実施すると、安全確保の観点から
「子どもケータイを持つ許可を出してほしい」
とのニーズも数多く聞かれます。
先日のその小学校の校長先生はこうおっしゃいます。
「仮に携帯を持っていても、
親が期待する安全確保が担保される可能性は低いのではないか。
むしろ、携帯を持つ危険性のほうが、はるかにそれを上回っている」
教育現場に長年携わられたからこその経験で、
子どもたちのリスクを先回りして考えておられる様子でした。
子供へのセキュリティー教育は保護者の76.7%が実施していたが、交流サイト（SNS）に投稿した写真を巡り、どんなトラブルがあるかよく知っていると答えた保護者は33.7%にとどまった。
保護者が学校に期待することは時代とともに変化し、
かつ増えてきているように感じます。
学校と保護者の役割を明確に線引きすることは難しくても、
双方が連携しながら、子どもたちの安全確保を図る必要がありそうです。
（文責：吉田）
