英語の民間試験の活用法については若干迷走気味？とも思えるのですが、
現時点での方法論について統計が発表されています。
日本経済新聞より。
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2020年度に始まる大学入学共通テストでは、英語の「読む・聞く・書く・話す」の4技能を試すため、民間の英語検定試験を活用することが決まっている。国立大学協会はガイドラインでマークシート式試験と民間試験の両方を使うとし、民間試験の成績の活用方法について(1)一定水準以上を2次試験の出願条件にする(2)マークシート式に加点(3)出願条件と加点を併用――というパターンを示した。
グラフを見てお分かりの通り、アンケート結果としては
(1) 出願条件…5%
(2) 加点…15%
(3) 併用…6%
(1)～(3)以外の「独自の方法」…1%
「活用する予定だが詳細は未定」…65%
と、未定が大多数を占めています。
ちなみに、この調査の終了後に方針を明らかにした大学も複数ある、
と記事では紹介されています。
大阪大は10月に(1)の方法にすることを発表。名古屋大は11月、一定の英語力を出願条件にするが、民間試験の成績だけでなく高校の調査書で証明する方法も認めるとした。名大の方法は9月に示された東京大の方針と同様のものだ。
弊社が関わる各高校でも、大学入試改革に向けた準備が始まっています。
制度そのものの着地点について、まだ不透明感が拭えないところではありますが、
建学の精神に沿った各校の方法論を固めていっていただければと思います。
（文責：吉田）
