人材不足が統計上も明らかになってきています。
日本経済新聞より。
記事の冒頭を引用させていただきます。
厚生労働省が30日発表した2017年12月の有効求人倍率（季節調整値）は前月比0.03ポイント高い1.59倍だった。上昇は３カ月連続で、1974年１月（1.64倍）以来43年11カ月ぶり高水準だった。企業の求人が増加した半面、求職者数が減少した。
自分の記憶をたどっても、1.5倍とか1.6倍とかいう有効求人倍率は耳覚えがありません。
求人増、そして求職者数減が著しいのでしょうね。
ちなみに、正社員の有効求人倍率は1.07倍。
これは2004年11月の集計開始以来の最高だそうです。
業種別では、製造業や宿泊業・飲食サービス業、運輸業・郵便業で
求人の増加が目立ったとのことですが、
いまやどの業界も求人難には違いないように思います。
こんな記事も挙がっておりました。
2017年はずっと高い水準が続いた有効求人倍率。
2018年も人口が急激に変化することは考えにくいですから、
その傾向が大きく変化することも考えにくいでしょう。
教育現場は特に人財の重要性が高い職場です。
価値の高い人財をいかに確保していくか。
以前からこのブログでもお伝えしておりますが、
市場からの調達が難しい昨今、
考えるべきはやはり「育成」ではないでしょうか。
教育機関たる学校が、子どもたちのみならず
大人の教育の場にもなることを切に願っております。
（文責：吉田）
