推薦入学者、増えているようです。
リセマムより、記事をご紹介いたします。
記事にはこんなふうに書かれています。
文部科学省は平成29年12月1日、平成29年度(2017年度)国公私立大学・短期大学入学者選抜実施状況を発表した。推薦入試の入学者数は、公立・私立大学で増加しており、私立大学では入学者の40.5%を占めることが明らかになった。
今回の調査結果には、推薦入試以外の入学者選抜に関する情報も当然掲載されています。
以下、簡略化して引用します。
入学志願者数
国立:38万936人、公立:16万506人、私立:391万3,897人
(平成28年度と比べて国立は減少、公立と私立は増加)
志願倍率
国立:4.0倍、公立:5.4倍、私立:8.3倍
そして、アドミッション・オフィス入試(AO入試)の入学者数は
「国立・公立・私立大学で増加」しているとのこと。
入学者全体に占める割合は、国立が3.3%、公立が2.4%、私立が10.7%です。
さらに今回の本題、推薦入試の入学者数は、
国立で減少、公立と私立で増加しています。
入学者全体に占める割合は、国立12.2%、公立24.4%、私立40.5%。
推薦入試による入学者数の割合は確かに高くなっていますね。
学校にとって入学者をどうやって確保するのかは経営永続のための最重要課題です。
ではその方法について、どのような検討がなされているでしょうか。
入学希望者に試験を課すという前提があったとしても、
そしてその試験はペーパーテストの形式を採ったとしても、
試験の中身で何を問うのかは何も5教科に限られるわけではないでしょう。
さらには、試験の方法は「ペーパーテスト」のみでなく、
そもそも試験を課すべきなのか、試験でないとすると何なのか…
広げようと思えばその発想は大きく広げられるのかもしれません。
ともすると画一化している入学者募集方法について、
本来、御校に入学してほしい子どもたちを集めるために適した方法が何であるか、
ゼロベースで考えてみてはいかがでしょうか。
現実を離れると思わぬ名案が登場するかもしれません…。
(文責:吉田)