寝ても覚めても学校のこと。~学校経営の経営課題(人事・財務・募集・施設などなど)について考えるブログ~

大阪の学校経営コンサル会社/株式会社ワイズコンサルティングが、学校経営に関する情報を収集し発信するブログです。

諸外国の教育統計

本日はこのたび発表された統計のご紹介を。

文部科学省HPに掲載されている情報です。

 

「諸外国の教育統計」平成26(2014)年版:文部科学省

 

調査対象は日本,アメリカ合衆国,イギリス,フランス,ドイツ,中国,韓国。

まずは目次の大まかなところを拾っておきましょう。

1.全教育段階
1.1 学校系統図と学校統計
1.1.1 学校系統図
1.1.2 学校統計
1.2 私立学校の割合
1.2.1 児童・生徒・学生数
1.2.1.1 就学前教育・初等教育
1.2.1.2 高等教育
1.2.2 学校数
1.2.2.1 就学前教育・初等教育
1.2.2.2 高等教育
1.3 就学前教育・義務教育後中等教育高等教育の該当年齢人口と全人口

初等中等教育段階
2.1 学級編制基準

高等教育段階
3.1 高等教育在学者の人口千人当たり人数
3.1.1 全高等教育機関
3.1.2 大学院
3.2 学部学生に対する大学院学生の比率
3.3 高等教育在学者の専攻分野別構成
3.3.1 学部・短大段階
3.3.1.1 実数(単位:人)
3.3.1.2 構成比(単位:%)
3.3.2 大学院段階
3.3.2.1 実数(単位:人)
3.3.2.2 構成比(単位:%)
3.4 学位取得者の専攻分野別構成
3.4.1 学部・短大段階
3.4.1.1 実数(単位:人)
3.4.1.2 構成比(単位:%)
3.4.2 大学院段階
3.4.2.1 実数(単位:人)
3.4.2.2 構成比(単位:%)
3.5 大学の学生納付金
3.6 政府機関等奨学金
3.7 高等教育教員の構成

 各自、ご興味のあるところがあれば統計をご覧いただければと思いますが、まずは「学校系統図」を見ると、各国の学校制度が結構異なっていることに気付かされます。

義務教育ひとつをとってみても、15歳までとする国と16歳までとする国があり、いくら私学といっても、そのしくみを作る政治や行政とのつながりを感じざるを得ません。

 

その後はいろいろな統計が掲載されているのですが、ひとつ目に留まったのは大学院生が日本では非常に少ないという点。

理由はひとつではないでしょうが、技術力の高さを誇る日本という側面を考えると、大学院での研究よりも産業界での実業による技術革新が多く行われているということでしょうか。

 

それにしてもこの統計、各シートに情報が分かれていて本当に読みにくいです…

今後、ちょっと時間をかけて読んでみようと思います。

皆さんはご興味のあるところだけつまみ食いしてみてください。

資料のまとめ方を考えさせられる統計でした。