本日は、つい先ほど届いたホヤホヤのニュースをお届けします。
この毎日新聞の記事によりますと、
小学校英語は１１年度から５、６年生で必修になったものの、
・正式教科ではないため教科書がない
・教員の多くは大学の教職課程で指導法を学んでいない
といった理由から、標準的な方法論が確立していないのが現実のようです。
この記事は小学校英語に関するものであり、
また公立校を想定したものでしょうから、
全国統一的な最低基準を探ることが主眼になるようにも思いますが、
各私学が各教科の教授法を研究する場合には、まさにその学校ならではの
「効果的な教育メソッド」を確立することが重要だと考えます。
日常に追われるとどうしてもこのような活動が後回しになりがちですが、
自分たちの学校独自のカリキュラム・教え方などを「開発」していくことは
私学の独自性の根幹とも言えることだろうと思います。
そして、留意したいのはそれが「当該私学としての独自性」なのであって、
「各先生の個性」にとどまらせない、というところです。
それぞれの先生に教え方が帰属し、
その先生がいなくなるとその教え方が学校から消えてしまう、
というのは学校が組織として機能していないことを意味します。
この学校ではこのような教え方をしています、と胸を張って言える
「学校全体の独自性」＝「組織としての独自性」
を確立することこそが学校の魅力を高めることになると思います。
中教審がその強化を図る制度設計を進めることになっています。
今回の調査分析結果がその議論に影響を与えることは必須でしょうが、
私学においてはこのような動きに先んじて自らの立ち位置を明確にすることが
求められるでしょう。
まさに私学の本領が発揮される場面ですね。
（文責：吉田）
